診療方針

大阪警察病院では主に膝関節、股関節、脊椎の疾患・外傷を扱っています。

Ⅰ. 膝関節

当科で扱うおもな膝関節疾患・外傷は以下のものです。

  • 慢性疾患:変形性膝関節症、膝関節部骨壊死、関節リウマチ
  • 外傷:大腿骨顆部骨折、脛骨高原骨折
  • 変形性膝関節症:人工膝関節置換術
  • 大腿骨顆部骨壊死:人工膝関節置換術(単関節型、全置換術)
  • 関節リウマチ:人工膝関節置換術

詳しい説明はこちら:膝関節疾患に対する治療について

Ⅱ. 股関節

  • 当科で扱うおもな股関節疾患・外傷は以下のものです。

  • 変形性股関節症:人工股関節置換術、骨盤骨きり術
  • 特発性大腿骨頭壊死症:人工股関節置換術
  • 急速破壊型股関節症:人工股関節置換術
  • 関節リウマチ:人工股関節置換術
  • 大腿骨頚部内側骨折:人工骨頭置換術、若年者では観血的整復固定術
  • 大腿骨転子部骨折、転子下骨折、骨幹部骨折:観血的整復固定術

詳しい説明はこちら:股関節疾患に対する治療について

Ⅲ. 脊 椎

当科で扱う主な脊椎疾患・外傷は以下のものです。

  1. 頸椎疾患:頸椎症、椎間板ヘルニア、後縦靭帯骨化症
  2. 胸椎疾患:黄靭帯骨化症、椎間関節症による脊髄症
  3. 腰椎疾患:脊柱管狭窄症、変性すべり症、分離症・分離すべり症、椎間板ヘルニア
  4. 外  傷:胸腰椎移行部・腰椎の破裂骨折

なお脊髄腫瘍、馬尾腫瘍、脊椎腫瘍(原発性、転移性)などの腫瘍性疾患には対応していません。

詳しい説明はこちら:脊椎手術全般について

膝関節疾患に対する治療について

  • 急性期の炎症反応が強い時には、しばらく安静にして、痛み止めの薬(消炎鎮痛剤)を使い、アイシングをして炎症を軽減させます。
  • 急性期の疼痛が軽減すれば、膝関節可動域訓練や大腿四頭筋筋力強化練習、ヒアルロン酸の関節注射等の保存治療を行います。
  • 内側の関節軟骨がすり減っても外側の軟骨と外側半月が残っている場合には、O脚を矯正する高位脛骨骨きり術や内側だけの人工膝関節置換術を行います。
  • 関節軟骨が消失して疼痛が強い時には人工膝関節置換術を行います。人工膝関節置換術では8~12cmの皮切で筋肉への侵襲が少ない小侵襲(MIS)手術を導入しています。

1.慢性疾患

①変形性膝関節症

膝関節の軟骨が減ってくると、関節可動域が悪くなり、膝関節の疼痛が出現してきます。初期の場合には運動療法や関節注射等の保存治療を行い、O脚変形があり外側の軟骨や半月が残っている場合には、単関節人工膝関節置換術の適応となります。関節変形が進行して内側と外側の関節軟骨がすり減った場合には、人工膝関節全置換術を行います。

②膝関節部骨壊死

大腿骨の特に膝の内側によくみられる病気で、骨の一部が死んでしまいます(壊死を起こします)。壊死の範囲が小さい場合には運動療法や関節注射等の保存治療を行います。壊死している部分が大きく変形が強い場合には、単関節型人工膝関節や人工膝関節全置換術の適応となります。

2.外傷

大腿骨顆部骨折、脛骨高原骨折

関節内骨折で骨折部の転位があれば、手術治療によって整復固定術が必要です。骨折部を整復してプレートやスクリューによって固定します。

股関節疾患に対する治療について

保存治療
  • 急性期で炎症が強い場合には、安静と痛み止めの薬(消炎鎮痛剤)などを使用して治療します。
  • 急性期の疼痛が軽減すれば、股関節可動域訓練、下肢筋力強化訓練を中心とした保存治療を行います
手術治療
  • 股関節の破壊が著しい場合や股関節の変形が高度の場合には、人工股関節置換術等の手術治療を行います。
  • 人工股関節置換術の場合、手術前にレントゲンと股関節CTを撮影し、人工関節の設置位置、設置サイズの計画を立てています。術前計画を立てることにより、術後により大きな可動域を獲得しやすく、脚長差をできるだけ補正するように心がけています。
  • 人工股関節では8-12cmの皮膚切開を用いた小侵襲手術を行っています。
  • 臼蓋形成不全による初期の変形性股関節症に対しては、キアリー骨盤骨切り術等によって臼蓋形成不全を改善させる手術治療を行います。

1.慢性疾患

① 変形性股関節症

関節軟骨は40歳ぐらいから老化が始まり、軟骨の水分が少なくなります。水分の少なくなった軟骨は弱くなるため、体重を支えにくくなります。もともと骨盤の屋根の部分(臼蓋)に形成不全があると、体重を支える面積が狭いため、早く軟骨がすり減ってしまいます。軟骨がなくなると骨と骨が擦れるため、ゴリゴリ音がしたり痛みがでてきたりします。体重が重い場合、下肢の筋力が弱い場合、関節周囲の骨折の後に変形がある場合などは、早く悪化していまいます。
まずは股関節の動きをよくするストレッチ訓練と下肢筋力強化練習(大殿筋、中殿筋、大腿四頭筋など)を行います。体重の重い方は減らしてもらうことによって痛みが軽減する可能性があります。疼痛が軽度の場合には保存治療が中心ですが、変形と疼痛が強くなれば、人工股関節置換術が必要になります。

② 大腿骨頭壊死症

副腎皮質ステロイドを内服している人やアルコールをたくさん飲む人に起こりやすい病気です。大腿骨頭を栄養している血管の血行障害が生じ、その先の骨頭が死んでしまう(壊死を起こす)病気です。一度骨が死んでしまうと再生しないため、体重を支えきれずに圧潰(あっかい)を起こすと変形が進行して痛みが強くなります。疼痛が軽度の場合には保存治療が中心になりますが、変形と疼痛が強くなれば、人工股関節置換術が必要になります。

③急速破壊型股関節症

60~80歳の方に多く、半年から1年の比較的短期間で急速に股関節が傷んでしまう病気です。初期の段階で診断することが難しく、一旦傷んでしまうと急速に進行するため、早期に人工股関節置換術が必要です。

2.外傷

①大腿骨頚部骨折

 高齢者が転倒すると起こしやすい骨折の一つです。歩行能力の低下、認知症の発生、肺炎、静脈塞栓血栓症、合併症の悪化等の危険性が高いため、できるだけ早期に手術をして離床することが重要です。骨折部のずれ(転位)が軽度のものに対しては観血的整復固定術、ずれが大きいものに対しては人工骨頭置換術を行います。

②大腿骨転子間骨折

高齢者の転倒にて起こりやすい骨折の一つです。大腿骨頚部骨折と同様に種々の合併症を引き起こす可能性が高いため、できるだけ早く手術をして離床することが重要です。観血的整復固定術による治療を行います。

③大腿骨転子下骨折

転倒や交通事故などによっておこることが多い骨折です。早期の離床には観血的整復固定術が必要です。

④大腿骨骨幹部骨折

転倒や交通事故などによって発生しやすい骨折です。早期離床のために観血的整復固定術を行います。

3.その他

股関節炎、股関節周囲炎、一過性大腿骨頭骨委縮症、弾発股など

脊椎手術全般について

  1. 保存療法が主体であり、手術療法は治療の最終手段となります。当科は手術療法を担当しますので、保存療法につきましては御開業の先生方にお願いしています。
  2. 椎間可動性を温存するように努めています。脊椎固定を行う場合には固定範囲を最小限に留めています。
  3. 脊椎固定を行う場合には自家腸骨を用います。椎体間固定術では移植骨の補強材として骨親和性のあるハイドロキシアパタイトを併用することがありますが、金属やカーボンファイバーなどのスペーサーは使用しません。ただし胸椎、腰椎の後方手術では骨癒合完了までの補助としてpedicle screw固定などを併用します。
  4. 原則として頸椎、胸椎、腰椎手術とも手術の翌日から頚椎カラーまたは体幹コルセットを装着して歩行していただきます。
  5. 硬膜外麻酔を併用して術後疼痛を緩和させます。
  6. 深部静脈血栓予防装置を手術開始前から足部に装着します。
  7. 安全性向上のため超音波骨切り器を使用しています。

頸椎疾患

1. 頸椎症性脊髄症

 頸椎症による圧迫性脊髄症(頸椎症性脊髄症)は、進行すれば四肢麻痺をきたし、しかも自然緩解の可能性が少ないため、しばしば手術が必要となります。頸椎症性脊髄症の発症の背景には先天性または発育性の脊柱管狭窄があり、病巣が多椎間に及ぶことが多いため、後方からの脊柱管拡大術が頻用されます。当科では片開き式椎弓形成術(第2または第3頸椎から第7頸椎まで)を採用しており、当科での頸椎手術の大部分を占めます。椎弓形成術の短所として椎弓間の自然骨癒合がありますが、これを防ぐための処置を追加し、頸椎の可動性温存に努めています。頸椎カラーは3週間装着します。

2. 頸椎症性神経根症

 頸椎症による圧迫性神経根症(頸椎症性神経根症)は自然緩解の可能性が高く(骨棘そのものが縮小することはありませんが)、再発率も高くないので、症状が重度でない限りは手術適応とはなりません。手術方法の第1選択は前方固定術であり、頸椎カラーの装着期間は約6~8週間の見込みです。

3. 頸椎椎間板ヘルニア

 頸椎椎間板ヘルニアは頸椎症と同様に脊髄症と神経根症を引き起こすことがあり、頸椎症と同様な手術適応となりますが、ヘルニア腫瘤は骨棘と違って自然吸収されることがしばしばあるため、手術適応は限られます。単に痛みやしびれがあるだけでは手術適応にはならず神経の脱落症状があるかまたは麻痺が切迫している場合のみが手術適応となります。手術方法としては神経根症であれば前方固定術が第1選択となりますが、脊柱管が狭くしかも脊髄症を呈していれば、椎弓形成術(第3頸椎から第7頸椎まで)の適応があります。頸椎カラー装着期間は頸椎症の手術と同様です。

4. 頸椎後縦靭帯骨化症

 頸椎症性脊髄症と同様に、片開き式椎弓形成術を採用しています。除圧高位は症例ごとに決定します。頸椎カラー装着期間は頸椎症の手術と同様です。

胸椎疾患

1. 黄靭帯骨化症

椎弓切除を行い椎弓スペーサー(ハイドロキシアパタイト)を設置します。

2. 胸椎椎間関節症

胸椎椎間関節症による圧迫性脊髄症に対しては片開き式椎弓形成術を行います。

腰椎疾患

1. 腰部脊柱管狭窄症

 軽症例では手術適応となりませんが、神経脱落症状、歩行障害、激しい疼痛をきたす場合には手術適応となります。コルセット装着期間は、開窓術と椎弓形成術では3週間、椎間孔拡大術と固定術では6~8週間の見込みです。
1)開窓術(部分椎弓切除術)
 黄靭帯の分布する範囲に限定して椎弓を切除するとともに、椎弓根の内縁を通過する矢状面に沿って椎間関節の内側を切除します。
2) 椎間孔拡大術
 椎間板の高さが減少すると、下位椎の上関節突起先端と上位椎の椎弓根との間隙が狭くなり、椎間孔が狭窄されることがあります。しばしば神経節が圧迫されるため激痛が生じ、安静によっても疼痛が軽減されにくいのが特徴です。神経根ブロック・造影とCTミエログラフィーの組み合わせにて診断可能となります。 MRI単独では診断することはできません。
 椎間関節を全切除することによっても除圧できますが、固定術を加える必要が生じます。椎間可動性を温存する方法として神経根の背側を限局的に切除し、椎間孔を拡大する方法があります。神経根除圧の後、骨切除部位の背側に自家腸骨を置き、骨切除部を修復します。
3) 固定術の追加
 原則として固定術は避けるようにしていますが、以下の場合は後側方固定術を追加し、pedicle screw固定を併用します。
a) 変性すべりを伴い、しかも椎間の過可動性があるもの。1度程度のすべりであり、椎間の過可動性のないものは固定術の追加はしません。
b) 変性側彎があり、単椎間の矯正・固定にて脊柱アライメントが著しく改善される見込みのあるもの

2. 変性すべり症

 ほとんどが第4腰椎の前方すべりであり、しばしば第3第4腰椎間の狭窄を伴います。過去には第4第5腰椎間の椎体固定術と第3第4腰椎間の開窓術で対応しましたが、術後10年未満の経過で第3第4腰椎間の再狭窄が頻発する傾向があったため、現在は固定術の併用を限定しています。開窓術単独では、下位椎体の上縁と上位椎弓とによる狭窄を解除し難いため、吊り上げ式椎弓形成術を追加します。

3. 分離症・分離すべり症

1) 分離部修復術
分離部修復術の利点は椎間可動性の温存です。椎間板変性の程度にかかわらず分離症と1度の分離すべり症であれば、分離部修復術で対応できます。神経症状があれば神経根除圧術を追加します。分離部修復術にはpedicle screwとhook-rodを使用し、腸骨からの海綿骨を分離部の背側に移植します。
参考文献:Kakiuchi M. Repair of the defect in spondylolysis. Durable fixation with pedicle screws and laminar hooks. J Bone Joint Surg Am. 1997 Jun;79(6):818-25.

2) 後側方固定術と神経根除圧の併用
2度以上の分離すべり症では、神経根除圧とpedicle screw固定を併用した後側方固定術を行います。

4. 腰椎椎間板ヘルニア

椎間板ヘルニアに対しては固定術を行いません。ヘルニア摘出にあたっては、ヘルニア腫瘤のみを摘出し、椎間板内の掻爬は行いません。
 1) 脊柱管内に脱出・突出したヘルニアに対しては、ラブ法または内視鏡視下手術(MED法)にて対応しています。
 2) 外側型椎間板ヘルニアでは、椎間孔拡大術と同じ経路にてヘルニアを摘出します。

脊椎の外傷

  1. 胸腰椎移行部の破裂骨折で、脊髄または馬尾の圧迫を伴うものに対しては、除圧術に脊椎固定術を併用します。損傷椎の上位2椎体と下位1椎体を固定範囲とし、下位の1椎体にはpedicle screwとhookの両者を設置します。上位2椎体に対しては、それぞれにpedicle screwを設置するか、またはpedicle screwと横突起hookを組み合わせて設置します。
  2. 腰椎の破裂骨折では、上位と下位の各1椎体を固定範囲とし、pedicle screwを設置します。

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